部署ごとの作業件数は増えているのに、納期が縮まらない。皆が予定を埋めて働いているのに、顧客へ届けられる仕事が増えない。こうしたときは、各部署の効率だけでなく、仕事がつながる全体を見直す必要があります。
TOCはTheory of Constraints、制約理論の略です。全体の目標達成を制限する要因に注目し、改善の力を集中させる考え方です。大切なのは、最も忙しい人を決めることではなく、何が全体の成果の上限を作っているかを確かめることです。

最初に「何を増やしたいか」をそろえる
改善対象が受注から納品までなら、目標は単に着手件数を増やすことではありません。合意した品質と納期で納品し、事業として必要な成果につなげることです。途中の作業件数だけを指標にすると、終わらない仕事を増やしていても改善したように見えます。
まず、どこからどこまでの流れを見るか、何を完了と呼ぶか、何を守るかを決めます。完了件数、納期までの時間、遅延、やり直しなどを同じ期間で確認します。利益や顧客価値を見ずに件数だけを増やすことも避けます。
なお、TOCの管理会計で用いられるスループットは、単なる処理件数と同じ意味ではありません。本稿の件数例は工程間の能力差を説明するための簡略化で、採算判断の計算式ではありません。
仮の例:前工程を速めると、待つ仕事が増える
以下は仮定による想定ケースであり、実際の企業の実績ではありません。受付、制作、確認が順につながり、それぞれ一日10件、6件、9件を処理できるとします。全案件がこの順を通り、難易度は同じで、十分な需要があると仮定します。
この場合、制作の能力が変わらなければ、安定して完了できる量の上限は一日6件です。受付が10件を毎日制作へ渡し続けると、単純化した計算では一日4件ずつ制作待ちが増えます。受付の効率だけをさらに上げても、納品量は増えません。
これは部分最適と全体最適の違いです。部分最適は個々の場所の成績を良くすること、全体最適はつながった仕事全体の成果を良くすることです。両者が一致する場合もありますが、前工程が仕事を出し続けることが、後工程の成果を助けるとは限りません。
ここまでの要点:忙しさと完了を分ける
- 全体の目標と完了条件をそろえる。
- 前工程の作業件数だけを増やしても、納品量は増えない場合がある。
- 件数例は能力差を説明する仮定で、採算判断と区別する。
制約の候補は、三つの観察を組み合わせて探す
どこに、どんな仕事が待っているか
未着手、確認待ち、差し戻しなど状態を分け、件数だけでなく最も古い仕事と待った理由を見ます。滞留が多い場所は候補ですが、一時的な繁忙や、前工程がまとめて渡す習慣でも列はできます。一日の写真だけで制約と断定しないことが重要です。
後工程は、何を待って止まっているか
制作の後で確認者が頻繁に手待ちになるなら、制作からの供給が足りない可能性があります。一方、制作自体が仕様や顧客回答を待っているなら、単純な制作能力不足とは言えません。作業できない理由を追い、列がある場所と原因がある場所を区別します。
そこを改善したら、完了は増えるか
制約は仮説として置き、小さく条件を変えて確かめます。例えば、必要情報をそろえてから制作へ渡すと、やり直しが減り完了が増えるかを見る。改善後も完了が変わらなければ、別の制約や需要不足、計測のずれを調べます。都合のよい結果だけを拾わず、他工程への負担も確認します。
TOCの「五つの集中ステップ」を、日常業務で考える
概念の根拠はゴールドラット・ジャパン「5つの集中ステップ」と、Goldratt Research LabsのTOC解説です。以下の業務例は本稿による応用です。
- 制約を特定する。目標と流れを定め、完了を制限している要因を観察する。
- 制約を徹底活用する方法を決める。必要な情報の不足や不要な中断を減らし、限られた能力を成果に必要な仕事へ使う。
- 他を制約に合わせる。優先順位と仕事の投入を調整し、制約が手待ちにも過負荷にもならないよう支える。
- 制約の能力を高める。なお不足するなら、設備、仕組み、育成、採用などへ投資する。
- 制約が移ったら再び見直す。以前のルールを惰性で続けず、次に全体を制限する要因を確認する。
「徹底活用」は、人に休憩を取らせず働かせることではありません。専門判断のできる人に資料探しや不要な会議が集中しているなら、その条件を整えます。また「合わせる」は、他部署の人を無用に待機させる命令ではありません。余力を、品質確認、教育、保守、次の準備へ使えるようにします。
投入を調整するときは、急ぎ案件の扱いも決める
仕事を一度に始めすぎない方針に変えても、営業や顧客の依頼をただ断ればよいわけではありません。受け付けた仕事、着手した仕事、納期を約束した仕事を分け、何を先に流すかを決めます。特急扱いの条件と、割り込ませた結果どの仕事が遅れるかを責任者が把握します。
すべての案件を「最優先」にすると、担当者が毎回選び直すことになります。納期、顧客への影響、必要な準備の状態など、現場で使える少数の判断軸を置きます。案件の性質が大きく違うなら、同じ件数で評価せず、流れを分けて観察するほうが適切な場合もあります。
TOCだけでは決められないこともある
需要が足りないなら、社内の処理能力を上げても売上は自動的に増えません。顧客への価値の伝え方、価格、商品や提供条件を調べる必要があります。また、安全や品質上の問題は、いまの制約でないことを理由に放置できません。守るべき条件は改善の前提です。
複数の案件が同じ人を取り合う仕事や、日ごとに負荷が大きく変わる仕事では、制約が固定して見えないこともあります。特定の人を制約と呼んで責任を負わせる前に、配分のルールや承認の条件を確かめてください。制約の仮説は、実際の流れと照合して更新します。
ここまでの要点:仮説を小さく確かめる
- 待つ仕事、後工程の手待ち、改善後の完了を組み合わせて見る。
- 投入と優先順位を合わせ、なお不足する能力へ投資する。
- 安全と品質を守り、制約が移れば判断を更新する。
一週間で始める、全体を見るための記録
まず一種類の仕事を選び、受付日、着手日、完了日、待った理由を記録します。短い打ち合わせで、滞留の古い案件と、制約候補を止めた理由を確認します。終わりに、通常の変動と比較して完了量や所要時間がどう変わったかを見ます。一週間で季節変動まで判断はできませんが、追加調査の焦点は絞れます。
記録を改善案へ変える短い打ち合わせ
例えば制作待ちが増えていても、最初の対策を増員に決める必要はありません。古い案件を一つ選び、仕様不足、差し戻し、割り込み、作業能力のどれで止まったかを担当者と確かめます。仕様不足なら受付条件を、割り込みなら優先順位を、一つだけ変えて試します。対策と原因のつながりを言葉にできることが出発点です。
振り返りでは、待ち件数が減った理由も確かめます。受注が少なかっただけなのか、完了が増えたのか、別の場所へ未処理を移したのかで意味は変わります。投入件数、完了件数、残った仕事の古さを同じ期間で並べ、品質や担当者の負担が悪化していないかも見ます。短い期間で判断できない点は、次に見る案件や期間を決めて残します。
大きな改革案を一度に並べるより、「次の完了を妨げている条件は何か」を一つ確かめる。その積み重ねが、忙しさを増やす改善から、成果につながる改善へ判断を変える入口になります。
株式会社パイナップル・エンタープライズは、TOCを課題の見極めと自社の判断軸に用い、今ある人材・仕組み・資源を活かすことを重視しています。これは当社の方針であり、TOCそのものの定義とは区別しています。会社については公式サイトをご覧ください。
主な根拠:上記のTOC解説2資料。確認日:2026年10月16日。観察手順と数値例は本稿の実務向け整理です。写真:Kir Simakov / Unsplash(イメージ写真)。

