「人を増やしてほしい」という声が上がったとき、採用の必要性を残業時間だけで判断すると、入社後も忙しさが変わらないことがあります。仕事を進める時間が足りないのか、確認や承認で止まっているのか、特定の役割を担う人がいないのか。同じ人手不足でも、必要な対応は異なります。
採用の前に確かめたいのは、人を加えることで、どの仕事が、どれだけ先へ進むのかです。ただし、欠員で安全な運営や休息が保てない職場に、改善が終わるまで採用を待たせるという意味ではありません。負荷への緊急対応と、仕事の流れの診断を並行して進める考え方です。

「人数が足りない」を三つの状態に分ける
仕事量に対して、処理できる量が足りない
必要な仕事が継続的に発生し、担当者が無理なく働ける範囲を超えている状態です。例えば、必要な接客や現地作業には、その場で人が担う時間があります。手順を整えても必要な時間が残り、今後も需要が見込まれるなら、増員を具体的に検討できます。
人はいるが、仕事を進める条件がそろわない
資料が届かない、依頼内容が毎回変わる、責任者の承認待ちが長い。こうした状態で作業者だけを増やすと、確認を求める人数が増え、責任者の前に仕事が積み上がる可能性があります。待ち時間は担当者の手の速さでは縮まりません。依頼に必要な情報や判断権限を見直す余地があります。
足りないのは、人数より特定の役割である
既存メンバーは作業できても、設計、顧客との調整、専門判断を担える人がいない場合です。この不足を「事務職を一人」とだけ表すと、採用しても必要な機能が埋まりません。育成、配置変更、外部への依頼も含め、どの役割を継続して社内に持つべきかを検討します。
ここまでの要点:増やす前に不足を分ける
- 仕事量、待ち、特定の役割の不足を区別する。
- 人を加えると、どの仕事が完了へ進むかを確かめる。
- 安全な運営や休息が保てない場合は、緊急対応と診断を並行する。
まず一つの仕事を、受付から完了まで追う
全部門の細かな作業時間を一斉に集めるより、困りごとが表れている仕事を一種類選びます。直近の通常案件と、遅れた案件を取り出し、受付、着手、確認依頼、差し戻し、完了の時刻を並べてみてください。記録がなければ、まず一週間など区切った期間で取り始めます。繁忙期や月末だけの負荷は別に確かめます。
見る項目は、作業に使った時間、他者や情報を待った時間、やり直した理由、同じ期間に入った件数と完了した件数です。待っていた間に別の仕事をしていることもあるため、経過時間をそのまま必要人員へ換算しないことが大切です。
この記録は個人の査定ではなく、仕事が止まる条件を見つけるために使います。担当者に記録の目的と使い方を伝え、顧客情報など不要な情報は集めません。「遅い人探し」になれば、例外処理や助け合いが見えにくくなります。
記録を見ても判断が割れるとき
例えば「確認待ちが長い」という記録だけでは、承認者が足りないのか、確認に必要な材料がそろっていないのかは決まりません。担当者と確認者で同じ一件を見ながら、何を待っていたかを確かめます。入力項目を増やす案が出たら、その情報は誰が用意できるのか、例外案件では代わりに何を伝えるのかまで決めます。
試す変更は一つに絞り、確認依頼の往復、待ち、完了件数がどう変わったかを同じ定義で見ます。件数が増えても、残業や誤りが増えたなら、その運用をそのまま広げる理由にはなりません。記録だけで原因を断定せず、現場で起きたことを説明できるかを確かめる段階です。
仮の例:見積担当を増やす前に見る場所
以下は仕組みを説明するための想定ケースで、自社や顧客の実績ではありません。ある会社で、見積作成は一日20件、責任者の確認は一日12件までできると仮定します。すべての見積に確認が必要で、案件の難易度や稼働条件は同じとします。
この条件で作成担当を増やしても、確認能力が変わらなければ完了件数の上限は12件のままです。まず、責任者にしか判断できない事項を分け、資料不足による差し戻しを減らす方法を検討します。定型案件の承認範囲を明確にする方法もありますが、誤見積の影響を確かめてから試します。
その後も確認の仕事量が能力を上回るなら、判断できる人の採用や育成が選択肢になります。必要なのは「忙しい部門に一人」ではなく、「一定の条件の見積を判断し、完了まで進められる役割」かもしれません。
全体の成果を制限する要因へ着目するのは、TOC(制約理論)の基本的な考え方です。概念の参照先はGoldratt Research LabsのTOC解説です。ここで示した人員判断の手順は、この考え方を日常業務へ応用した整理であり、採用効果を保証するものではありません。
採用を進める条件、改善を先に試す条件
- 採用を進める:必要な仕事量が継続し、適正な稼働条件でも能力が足りず、入社者が担う役割と受け入れ体制を説明できる。
- 流れの改善を先に試す:不足情報、二重入力、承認待ち、優先順位の変更が主な停滞理由で、解消する担当と方法が見えている。
- 両方を並行する:現在の負荷が深刻で、改善だけでは必要な時期に間に合わない。採用の準備期間も含めて対応する。
判断を数字にする場合は、件数だけでなく案件ごとの難易度を分けます。必要作業時間を一人の実働可能時間で割る計算は出発点になりますが、教育、休暇、欠勤、繁閑、相互確認の時間を除外すると過少な計画になります。常時ぎりぎりまで仕事を詰める前提は避けます。
また、需要が一時的なのか、受注しても採算が合うのかも確認が必要です。短期の山に長期の固定人員で対応するのか、社内に残したい知識は何かで、採用・育成・外部支援の組み合わせは変わります。外部支援についても、依頼内容の整理や確認の負担が残る点まで含めて比べます。
ここまでの要点:採用判断を役割へつなぐ
- 仕事量が残るなら、必要な役割と受け入れ体制を具体化する。
- 待ちが主因なら、情報と判断の条件を先に試す。
- 件数だけでなく、品質・負荷・繁閑も同じ条件で比べる。
診断結果を、そのまま募集要件に変える
募集要件には、肩書より先に「何を完了させる人か」を書きます。任せる案件の範囲、入社時に必要な判断、教えられること、相談相手、最初に期待する到達点を現場と人事でそろえます。権限や道具が足りない問題まで、応募者の能力で補おうとしないことが重要です。
募集要件を現場の一件で確かめる
要件を作ったら、直近の通常案件を例に、入社者がどこからどこまで担うのかを説明してみます。判断に迷ったら誰へ戻すか、引き継ぐ資料は何かが答えられなければ、求人の表現より受け入れの準備が先かもしれません。経験必須の条件と入社後に教えられる条件を分ければ、必要以上に応募の入口を狭めず、任せたい仕事を伝えられます。
採用後の確認も、人数が埋まったかだけでは終えません。担当できる案件が増えたか、待ちややり直しは減ったか、既存メンバーの負荷は持続可能になったかを、入社前と同じ定義で見ます。教育中には既存メンバーの負荷が一時的に増えるため、立ち上がりの支援を計画に含めます。
次の会議では、追加したい人数を議論する前に、一件の遅れた仕事を取り上げてください。「どこで止まり、何があれば動いたか」を言葉にできれば、採用する場合にも、求人の精度を上げられます。労務・安全上の個別判断は本稿の範囲外であり、必要に応じて専門家と確認してください。
株式会社パイナップル・エンタープライズは、今ある人材や仕組みを活かし、課題に応じて本当に足りない力を補うことを重視しています。会社については公式サイトをご覧ください。
主な根拠:Goldratt Research Labs「Introduction to Theory of Constraints」。確認日:2026年10月16日。チェック項目と想定ケースは本稿の実務向け整理です。写真:Charles Etoroma / Unsplash(イメージ写真)。
